京都モダン建築祭とは
京都モダン建築祭は、
京都に現存する魅力的なモダン建築を
一斉公開するプロジェクトです。
2022年に文化庁京都移転記念事業として、京都モダン建築祭実行委員会と京都市の共催でスタートしました。建築一斉公開イベントでは全国でも珍しい有料パスポート方式を初めて導入し、パスポート公開とガイドツアーを主なプログラムとして実施。
会期中、モダン建築に関するさまざまな催しが京都市内各所で一斉に行われます。
京都モダン建築祭開催概要
パスポート公開 計4日 全61件
| 建築祭期間 | 2026年10月31日(土)〜11月8日(日) |
| 主催 | 京都モダン建築祭実行委員会 (京都市、公益社団法人京都市観光協会、一般財団法人京都ユースホステル協会、まいまい京都) |
| 共催 | 京都市 |
| 後援 | 公益社団法人 日本建築家協会、一般社団法人 日本建築学会、公益社団法人 日本建築士会連合会、一般社団法人 公共建築協会 近畿地区事務局、一般社団法人 京都府建設業協会 |
| 協力 | 京都市交通局、京都市上下水道局、公益財団法人京都市音楽芸術文化振興財団、京都岡崎魅力づくり推進協議会、京の三条まちづくり協議会、京都商工会議所、株式会社あめりか屋、株式会社魚谷繁礼建築研究所、株式会社熊倉工務店、スターバックス コーヒー ジャパン 株式会社 |
| 特別協力 | 株式会社teket、株式会社大丸松坂屋百貨店、株式会社フラットフィールドテクノロジーズ、株式会社明治大理石 |
| パートナー | iHistory Inc.、株式会社灰孝本店、コミュニティ・バンク京信、株式会社藤木工務店、一般財団法人NISSHA財団、株式会社竹中工務店、植彌加藤造園株式会社、株式会社ローバー都市建築事務所、株式会社フラットエージェンシー、株式会社八清、髙松建設株式会社、スペースデザインカレッジ、株式会社島津製作所、同志社女子大学、有限会社アーキテクトタイタン、ジオ・マーク株式会社、京都美術工芸大学 |
京都モダン建築祭実行委員会
| 実行委員長 | 笠原 一人(京都工芸繊維大学 准教授) |
| 委員 |
倉方 俊輔 (大阪公立大学 教授) 松浦 裕之(京都市文化市民局文化芸術都市推進室 文化財担当部長) 前田 尚武 (京都産業大学 教授) 鴨東 純子 (京都市観光協会 担当部長) 以倉 敬之 (まいまい京都 代表) |
| 監事 |
逢坂 剛史(京都市産業観光局観光MICE推進室 魅力活用推進課長) 田中 慎 (税理士法人田中経営会計事務所 代表) |
| アドバイザー | 石川 祐一(京都市文化市民局文化芸術都市推進室 文化財保護課) |
| 事務局 | まいまい京都 |
VISON
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建築は「生きた文化財」
──過去から未来へつなぐ体験を建築は、街の記憶を雄弁に物語る生きた証人です。歴史や思想、美意識、そこで営まれてきた人々の時間が宿っています。そして今なお使われ続ける「生きた文化財」です。過去と現在がつながり、豊かな建築文化が未来へ続いていくために、建築を愛する人々と共に味わう、豊かな建築体験を提供します。
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京都のモダン建築で、
まち・人・建築をつなぐ本祭は、建物の来訪者、所有者、管理者、市民、建築家、施工者、研究者、行政がひとつの場を共有する年に一度の祭典です。それぞれの立場や関心を超え、建築を通じて接点が生まれ、まちに新しい人と人・組織と地域のネットワークが育っていく──その可能性を、ここ京都から拓きます。
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知ることからはじめよう
──建築文化を育む学びの場へ建築の背景に潜む思想、意匠、技術、物語を「知る」ことは、建築文化を深める第一歩。本祭では、ガイドやレクチャー、体験を通じて、学びの場を創出し、未来を担う若者や子どもに建築との出会いを届け、次世代へ建築の魅力を伝えます。知識と体験が交差する機会が、建築文化の豊かな土壌を育みます。
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建物を愛する人を、
みんなで応援できる社会に建築を未来に残すには、それを愛し、守ろうとする人々の存在が欠かせません。守ってきた人がいる。本祭は、建物所有者や保存活動に関わる人々を皆で支える社会をめざし、個人の情熱や負担だけに頼るのではなく、建築を愛するすべての人がつながり、応援し合える仕組みづくりに取り組みます。
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京都に貢献する
──"まち"がまるごと建築ミュージアム伝統的な古建築から現代建築まで名建築が息づく京都は、まさに「建築のフィールドミュージアム」。地域と連携し建築文化を拡げ、まちを活性化する試みを重ねます。建築が開かれ、人が行き交い、対話が生まれる。そんな情景と交流を未来へつなぎ、京都に貢献する存在を目指します。
建物所有者支援の取り組み
参加費の一部は建築の維持活用に
役立てられます
建物所有者や保存活動に関わる人を皆で支える社会に向けて。理念に基づき、パスポート・ガイドツアー・特別イベント等の参加費の一部を参加建築に還元しています。2025年度は、支出の16.5%にあたる約1,200万円を建築維持協力金として支出しました。維持活用に役立てていただき、イベントへの参加が諸建築への直接的な応援になるしくみづくりを目指しています。